9月 05
秋になりましたね。実りの秋です。互いに、自らの成果を発表し、それを積み重ねていきましょう。
私は、今、めずらしく原稿執筆に追われています。
? 国立大学法人化と研究不正（東北大の前総長の井上明久の研究不正の問題）８月末まで
? 震災と国立大 中公新書ラクレ ９月末まで
? 論トレ本 １０月末まで
? 聞き書き本 １２月末まで
? 大修館教科書 指導書（論トレ本）１２月末まで
? 連載 福島県立高校 来年の６月ごろまで
乞うご期待。
7月 05
７月３日に、盛岡で、高校における表現指導をテーマに講演をしました。
「第一学習社」の「小論文事業部」主催の講演会で
岩手、青森の高校の先生方が五〇人ほど集まっていただきました。
国語科だけではなく、理科・社会、英語、家庭などの先生方も参加されました。
「聞き書きから小論文へ」とのタイトルで
今の高校生が、テーマや問題意識を持って、たくましく生きていけるような表現指導を提案しました。
第一部の講演後、
第二部の座談会があり、
二〇人近くの方が参加されました。
その方々は
私の『脱マニュアル小論文』『日本語論理トレーニング』、大修館書店の教科書「国語総合」につけた論理トレーニング本の読者の方々のようでした。
それぞれの方々が置かれた学校の現状や課題、表現指導の悩みなどを語り合いました。
「読者」と直接に語り合えたことで
私のやっていることが、どのように現場で受け止めてもらっているかがわかったように思います。
目の前の高校生の成長を心から願い、学内の指導体制の問題に悩みながらも、少しでもまっとうな指導をやろうとしている方々です。
こうした方々の力になれるような仕事を、これからもしていこうと強く思いました。
6月 09
海外向けの多言語情報発信サイト『nippon.com』に、寄稿しました。
タイトルは
「学力低下」論争と「ゆとり」教育を検証する
以下で読むことができます。
外国の知人にも紹介してください。
日本語
http://nippon.com/ja/in-depth/a00601/
英語
http://nippon.com/en/in-depth/a00601/
フランス語
http://nippon.com/fr/in-depth/a00601/
スペイン語
http://nippon.com/es/in-depth/a00601/
中国語版
簡体字
http://nippon.com/cn/in-depth/a00601/
繁体字
http://nippon.com/hk/in-depth/a00601/
多言語発信サイト『nippon.com』を運営している一般財団法人ニッポンドットコムについて、
以下、ニッポンドットコム自身による説明を引用します。
一般財団法人ニッポンドットコムは、海外向けの多言語情報発信を専門とする組織として、平成22年12 月に設立されました。民間による対外広報活動として、日本財団からの助成を受けて本年10 月に対日理解を促進するための多言語発信サイト『nippon.com』をスタートしました。
当サイトでは、日本に関心を持つ海外の有識者層を中心に、大学生以上の幅広い読者層に向けて、日本の文化、社会、政治、経済、外交、科学技術など幅広い分野にわたるオピニオンや、日本の現状を掘り下げて伝える記事を、日本語、英語、中国語、仏語、西語（順次アラビア語、ロシア語も加わります）で掲載していきます。
36 年間、日本の知識層の真実の声を海外に伝えてきた英文誌『JAPAN ECHO』誌の精神を継承し、ありのままの日本の姿をグローバルに発信していきます。
■対応言語
日本語、英語、中国語（簡体字・繁体字）、フランス語、スペイン語
■ウエブサイト開設
2011 年10 月3 日
■編集委員会
編集主幹 谷内正太郎 外務省顧問
編集長 白石隆 政策研究大学院大学学長
副編集長 宮一穂 京都精華大学教授、元『中央公論』編集長
〒100-0011
東京都千代田区内幸町2-2-1
日本プレスセンタービル
4月 22
「福島県立小高工業高校の１年を追う １８歳の決断」
福島県の小高工業高校の、震災後の１年を振り返る連載が
週刊『金曜日』の４月２０日号から始まりました。
３回の連載で、タイトルは「福島県立小高工業高校の１年を追う １８歳の決断」です。
「１８歳の決断」とは、インパクトのあるタイトルですね。
編集部の作品です。
小高工業高校は福島県の相双（相馬、双葉）地区唯一の工業高校。
卒業生の2割（約40人）は進学、8割（約160人）は就職する。
例年一二月には就職内定一〇〇％を達成している。
就職の内訳は3割が県外（東京を中心）で7割は南相馬市を中心とする、いわゆる地元（自宅からの通勤が可能）であるが、
その中でも最優良企業である東京電力とその関連子会社に就職できることが売りだった。
東電の福島第一原発事故のため、原発から二〇キロ圏内にある小高工業は閉鎖された。
混乱の中で小高工業では福島県内五地区（会津、県南、県北、いわき、相双）すべてにサテライト校を設置し、
五月九日から開校した。しかし約200名の生徒が転向を余儀無くされ、在籍数は600人から三九〇人まで減少した。
その生徒たちの避難生活、就職活動、野球部の活躍、サテライト校の困難。それを主に生徒の視点から報告します。
昨年の７月から、私は被災地を取材して回りました。
福島県にもずいぶん訪れ、今年の１月、２月は毎週のように通ってきました。
そうした取材の１つの成果が、今回の連載です。
来月、月刊『高校教育』でも６月号から、
震災後の福島県の県立高校の被害の実態と、復興へ向けた努力をリポートします。
約１年の連載予定。こちらでは、学校の運営、経営という視点から考えてみるつもりです。
3月 05
日本の諸問題を海外に発信するための多言語ウェブサイトnippon.comがあります。
その教育問題特集に寄稿しました。
私の問題提起は、日本ではなかなか受け入れられないので
海外からの反応に期待しています。
全文は以下から読めます。英語版なども今後掲載されていく予定です。
http://nippon.com/ja/in-depth/a00601/
「学力低下」論争と「ゆとり」教育を検証する 中井浩一
1990年代末、日本の子どもたちの「学力低下」が問題視され、大きな論争が起こった。論争の結果、文部科学省は「学力低下」の原因とされた「ゆとり」教育からの政策転換を余儀なくされた。脱「ゆとり」の新学習指導要領が実施され始めた今、「学力低下」論争と「ゆとり」教育を振り返る。